トゥービッグトゥフェイル

トゥービッグトゥフェイル（Too Big To Fail）とは、「大きすぎて潰せない」という意味で、倒産すれば経済全体に深刻な影響を与えるような巨大企業や金融機関が、公的資金などによって救済されるべきだとされる考え方を指します。

この概念は、2008年のリーマンショックを契機に広く知られるようになりました。
当時、米国の大手金融機関リーマン・ブラザーズが破綻したことで、世界中の金融市場が混乱し、実体経済にも大きな打撃を与えました。
この経験から、金融機関の中には「潰すと影響が大きすぎる」とされる存在があることが明確になりました。

トゥービッグトゥフェイルの問題点は、そうした巨大組織が「どうせ国が助けてくれる」という前提で過剰なリスクを取る「モラルハザード」を引き起こす可能性があることです。
これに対応するため、各国の金融当局は自己資本比率の強化や規模の抑制、破綻時の手順整備などの規制強化を進めてきました。

現在でも、大手銀行や保険会社が「トゥービッグトゥフェイル」と見なされるケースはあり、経済の安定と公正な競争をどう両立させるかが課題とされています。